地球温暖化,要因,温室効果ガス,二酸化炭素,メタンガス
環境問題が深刻化する近年、更に地球上の大気や海洋の温度は上昇を続け、「地球温暖化」による海水面の上昇、異常気象が観測され、人類や生態系そのものにとって大きな脅威となっています。
「地球温暖化」は、地球上において本来の自然由来の問題と人的な要因に分けられます。
近年の２０世紀後半における「地球温暖化」の要因としては、人類の産業活動などによって発生した温室効果ガスが主要因と言う説が最も有力とされています。
２００７年に国連の政府間パネルが発行した「第４次評価報告書」では、人類が発生させた温室効果ガスが「地球温暖化」の原因である確立は９０％以上と報告されているのです。
「第４次評価報告書」の科学的な知見によると、今後未来の２１００年には平均気温が最大で６.４℃、海面の推移は平均で３８.５ｃｍ上昇すると報告されています。
「地球温暖化」は人類が発生させた温室効果ガスの放出が要因とされていますが、そのなかかでも二酸化炭素やメタンガスの影響が大きいと言われています。
また人為的な土地利用をすることによるアルベドの低下、排気ガスなどに含まれるエアロゾルやススの発生も原因のひとつとなっています。
一度発生した二酸化炭素などの温室効果ガスは、驚く事に約１００年間、地球の気候や気象状況、海水などの影響を及ぼされるのです。
自然現象として太陽が放射する熱量などの変化量は、上記に述べた様な人類の要因に比べて、ほんの数％程度しかなく、地球や地球を取り巻く自然現象だけでは現在に至る「地球温暖化」は起こりえないとされています。
----------
========================================
地球温暖化,影響,深刻,酷暑,台風
「地球温暖化」による影響は、深刻な事態となります。
気温、海水温を変化させる為、海水面の上昇、降水量や降雪量の変化、洪水、酷暑、大型台風など気象状況に様々な影響があると言われています。
但し、近年は特に異常気象が目立ちますが、直接温暖化の原因と結びつけるのは現在のところ難しい様です。
また「地球温暖化」は、生態系にも大きな影響を及ぼすと予測され、大規模な絶滅にも起因すると指摘される声もあります。
気象状況、自然現象の大きな変化は、私達人間の生活、社会にも当然大きな影響を及ぼすとされています。
真水の枯渇、農業や漁業への影響、それによる食料難の深刻化などが懸念されます。
経済面に与える影響も大きく、平均気温が現在から２、３℃上昇すると、全ての地域でコストが増加し、利益が減少すると予測されています。
このまま温暖化が進むと、今世紀末には５～６℃の気温が上昇し、世界中がＧＤＰの約２０％に値する損失が発生する危険があると言われています。
世界中で「地球温暖化」のリスクが叫ばれている一方で、当然その緩和、対策に必要な技術開発や予算、費用の予測も実施されています。
学術的見解からは、世界中で行われている人類の環境問題に対する取組みやその案は、有効な緩和策を有していて、温室効果ガス排出量を現状と比べ大幅に低減する事は可能とされています。
現在から１０年～３０年間に行う温室効果ガスの排出量低減が、最も大きな影響をもつと言われています。
----------
地球温暖化,対策,緩和策,京都議定書,実績
「地球温暖化」のリスク予測における世界各国の対策は、様々な方法で実施されています。
自主的な努力はもちろんのこと、政策対策や緩和策が進められ、いくつかは有効性も認められる結果となっています。
しかし、「地球温暖化」を抑制するところまでは全く足らない現状で、温室効果ガスの排出量は年々増加傾向にあります。
本来であれば、世界中の各国が同じ目標に一丸となって対策や緩和策を進めることが最も重要なのですが、原価高騰やコスト面から対策、緩和策に反対する国も存在するのです。
「地球温暖化」対策として、現時点で最も規模の大きい枠組みは「京都議定書」となっていますが、求められる目標に対して達成した国々もある一方で、残念ながら離脱や失敗してしなった国々もあります。
目標を達成することは、各国の国民ひとりひとりが気をつけなければならないことと、当然大企業や組織的に取組まねば難しい為、国によってその現状は大きく異なっている現実があります。
「地球温暖化」の脅威はもうすぐそこまで迫っており、一部の専門家によってはもう既に止める事の出来ない程まで至っていると言われていますが、対策、緩和策に必要な費用も含め、今後起こるべき被害の抑制のため、「京都議定書」よりも更なる緩和策が必要である事は、国際的にも合意されています。
未来の地球のために、今できる事、しなければならない事をひとりひとりが実践し、当然組織や国もリーダーシップを発揮し、愚直に実績を積上げていくことが必要でしょう。
----------
地球温暖化,議決,削減目標,期間,達成
「地球温暖化」を抑制するための国際的枠組みである「京都議定書」で議決されている内容としては、その原因となる温室効果ガスの削減率を各国別に具体的に定めてあります。
温室効果ガスの二酸化炭素、メタンガス、亜酸化窒素、六フッ化硫黄、ハイドロフルオロカーボン類などの削減を、約束されている期間内に削減達成することが求められているのです。
「京都議定書」で設定されている世界各国の温室効果ガスの削減目標は、２００８年から２０１２年までの期間中、温室効果ガス６種類の排出量を、基準年とされている１９９０年と比べ、最低でも５％削減することを求めています。
■９２％（－８％目標）
イギリス、オランダ、オーストリア、スイス、ブルガリア、ベルギー、デンマーク、フィンランド、フランス、ドイツ、ギリシャ、アイルランド、イタリア、チェコ、リトアニア、ルクセンブルグ、モナコ、ポルトガル、ルーマニア、スロバキア、スロベニア、スペイン、スウェーデンなど
■９３％（－７％目標）
アメリカ合衆国（残念ながら離脱）
■９４％（－６％目標）
日本、カナダ、ハンガリー、ポーランド
■９５％（－５％目標）
クロアチア
また、「京都議定書」が策定される前から技術的な対策に依存するのではなく、化石燃料を使用しない方法で化石燃料の由来排出量を減少させてきた北欧諸国などは「京都議定書」の目標値が緩く設定されています。
世界各国が目標達成する事は「地球温暖化」の緩和にとって不可欠な条件となります。
----------
地球温暖化,京都議定書,発効,アメリカ,ロシア
「地球温暖化」を抑制するために議決された「京都議定書」の発効条件は、以下にあげる両方の条件を満たしている必要があります。
１．５５ヶ国以上の国が締結している。
２．附属書Ｉ国の１９９０年二酸化炭素の合計排出量が、全附属書Ｉ国の合計排出量の５５％以上。
「２．」の条件については、世界最大と言われる二酸化炭素の発生国アメリカ合衆国が、国内の事情によって締結を見送っているのです。
尚、経済成長、発展をする為には、相当する二酸化炭素の排出はやむを得ないと考えられた為、発展途上国における自発的な参加は見送られました。
ロシア連邦も当初は受入を見送っていましたので、「京都議定書」は２００４年まで、発効されていない状況にあったのです。
先進諸国の中で、又、世界最大の二酸化炭素発生国のアメリカ合衆国が、「京都議定書」から離脱していることは、「地球温暖化」を無視した自己経済利益のみの考えであると世界中から非難されています。
一方で「京都議定書」そのものが、欧米諸国の政治的圧力であると言う声もあがっていますが、本来は「地球温暖化」と言う問題に対し、全世界共通認識で目標をしっかりと持ち、取組む事が必要なのですが。
近年の進捗では、オーストラリアも当初離脱していましたが、政権交代を期に２００７年１２月３日に批准しました。
先にも述べましたが「京都議定書」は、ロシア連邦が２００４年に批准したことで、２００５年２月１６日に発効しました。
----------
